情報社会で物騒なニュースも多く、何かと気になる・不安になる方が多いようです。
Insta360は2015年に創立した若い中国の企業で、ここ数年、特に2023年あたりから知名度も信頼性も急増しています。
Isnta360の社員数はGoProの２倍ほど在籍し、2024年にはGoProの売り上げを遂には上回るほどに。
ただ、知名度が上がればユーザー数も増えます。
ユーザー数が増えれば、一部の否定的な意見が現れるのも世間の流れというか、Google検索の特徴でもあったりしますね。
という事で今回は、そんなInsta360というメーカーについて。
危険性というタイトルに限定して、経済学・心理学的な側面から考察してみようかと思います。
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結論：当たり前ながら、危険ではないと僕は思っている。
結論から申しますと、Isnta360が100％悪事を働いていないと、僕個人が証明することは不可能です。
それでも僕は、「Insta360は安全である」と思っています。
このような記事でよくある結論は、下記のようなブログ記事が一般的↓
○○（企業名）は大手で売り上げもちゃんとしているので安全です！
このような結論に僕は疑問視していまして、どの企業も確実に安全かどうかなど、我々一般ブロガーが分かるはずが無いという事。
今回の記事では、以下のような要約になります↓
Insta360は中国企業であり、その他中国企業のように情報漏洩を行っているかどうかは完全には否定できない。だが、Insta360のようなエンタメ系のカメラ部門が情報漏洩に加担するメリットや必要性はほぼ皆無なので、危険があると考えるのは到底難しいだろう（信頼性を落とすデメリットの方がはるかに大きい）。そもそも中国のモバイル端末でさえ、個人的な悪影響はほぼ認められず、政治的に中国国家が情報を収集している可能性があるに過ぎない。そう考えると、仮にInsta360に危険性があったとしても（ほぼ無いと考えられるが）、我々ユーザーは気にする必要が無いと判断します。
今回のInsta360についても、安全という立証が出来ない理由もちゃんと説明します。
ただし、立証できないとしても、１％でも危険性があるとしても、ユーザーが気にするまでも無いという事までは話せると思います。
- 「中国＝危険」というステレオタイプ
- HUAWEIのような、ウワサのある企業の存在
- 中国とアメリカの確執（トランプ氏の主張）
- 仮に「危険だった」として？
- Insta360が関与するメリットはほぼ無い
- むしろ信頼性を落とすリスクがはるかに大きい
ここではまず、皆さんが中国企業に対して思っていることについて共感します。
そして、中国企業の危険性が、多々議題に上がることも紹介します。
逆に、中国企業を擁護する側面からも考察します。
「事実」と「ウワサ」の境界を見極め、あとは「Google検索の仕組み」や検索ユーザーの「心理面」からも考察できたらと思います。
中国＝危険というステレオタイプ
ステレオタイプとは、多くの人に浸透している先入観や思い込みのことを指します。
今回の場合、中国企業は危険と考える、カンタンな思考。
これは僕にだって、もちろん備わっています。
ただ皆さんよりは多少、中国企業や経済的な側面を勉強しているために、警戒心は少なくなっているくらいですね。
このステレオタイプの思考になるのは何も勉強不足という訳では無く、仕方がない事です。
何故かというと、中国企業が情報漏洩を行ったという「話」は何度か紹介されており、Google検索にも残っているから。
バックドア・危険性などの検索
- HUAWEI（モバイル）
- TP-Link（Wi-Fiルーター）
- TEMU（これは実際にヤバそうだが…（笑））
- TECLAST（タブレット）
- Lenovo（PC）
- Baidu（スマホキーボード）
- ハイクビジョン（監視カメラ）
上記はジャンルでそこそこ知名度がある中国企業を上げましたが、これらをGoogleで検索すると、語尾に「危険性」や「バックドア」などの履歴が残っています。
ここでちょっと検索履歴について補足しますと、Google検索は需要があれば残ります。
つまり、気になった検索履歴をクリックすると、Googleが需要があると判断して検索を残します。
恐らくこの記事を読んでくれている皆さんも、「Insta360 危険性」という検索履歴が気になってクリックしたかと思われます（自発的な検索をした方はどれだけいるのか？）。
このようなネガティブキーワードはユーザーの視線を一気に集めるので、どうしてもクリックしやすい＝検索に残りやすい、となりますね。
面白くない結論を一つ言うならば、多くの皆さんはInsta360が危険かどうか気になったのではなく、検索履歴から「危険かもしれない」とインプットされた状態になります。
ちょっと余談となりましたが、多くの方はここで納得されそうな気がしますね。
では、「バックドア」という言葉を使ったので、ここからは情報漏洩的な話に移ろうかと思います。
バックドアとは？
まず、バックドアとは、「システム内部に不正に侵入するための入口」のことです。
要するにPCやスマホ端末のように、情報を扱う機器に「裏口」みたいなものが設けられ、情報が抜き取られるというものです。
バックドアが仕掛けられていると、以下のような危険性があります。
- 情報漏洩
- 操作記録の窃取
- 通信の傍受
バックドアが仕掛けられているという話が上がるのは、情報が漏洩して欲しくない機器に限定されます。
ですので上記で上げた企業、「PC」「モバイル」「防犯カメラ」「ルーター」などに、そういったウワサや議題が上がるのですよね。
Insta360はカメラなので、無断で通信されたくはないのは事実です。
ですがInsta360はエンタメ系のカメラです、情報を抜き取るに値するほどの価値は、皆さんが（僕が）持っているカメラにあるでしょうか？
ここからは、なぜ中国企業が情報漏洩に加担するかを、詳しく見ていきます。
中国企業が情報を盗む？
４つほど挙げてみましたが、中国企業が安全性に不備があるとして、特にアメリカで規制されるという内容の記事が、いくつも見つかります。
ざっとカンタンにまとめるとこう↓
中国が世界中のデータ（特にアメリカ）を集めるために、輸出電子機器にバックドアを仕掛けたものが発見された。
こんなものを何故？中国が行うかというと、軍事的・経済的に成長する（アメリカを抜く）ため。
ほぼこれですね。
基本的にアメリカと中国は仲が悪いです。
アメリカは中国に引導を渡したくない（世界の経済の中心はアメリカである）のに対し、中国はトップに上り詰めたい（人民元を共通通貨にしたい）と考えます。
各国が何をやっているか？（国家的なデータ）、世界の人がどんな行動をしているか？（監視カメラ）、ユーザーは何を買うか？（購買行動）などなど…
中国側はこれが分かれば、自国の強化・経済的な発展につながるという訳ですね。
だから手っ取り早い手段として、バックドアを仕掛けることで、情報を盗もうとする「らしい」です。
そしてこれらバックドアは、企業側が進んでそれを行う事は恐らくほぼ無く、HUAWEIやLenovoのような議題に上がる企業も、中国政府側が指示していることが恐らくほとんど。
話をInsta360に戻すと、360度カメラやアクションカメラから、どれほど重要なデータが残せるでしょうか？
中国政府もInsta360のようなエンタメカメラに介入するよしか、もっと重要な情報を提供してくれそうな企業に漬け込みますよね。
…これが、僕が「Insta360に介入したとしてほぼメリットが無い」と考える理由でもありますね。
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アメリカの主張も怪しい？
「中国がバックドアを仕掛けている」という内容について僕は、「６割は事実・２割は誇張・２割はでっち上げ」くらいに思っています。
もちろん中国企業側は、完全否定していますが。
僕がなぜ４割は疑っているかというと、アメリカも怪しいっちゃ怪しいので。
多くのバックドアの噂や、HUAWEI規制に踏み出した時期というのは、「あの」トランプ氏が大統領だった時ですね。
トランプさんは共和党、支持するアメリカ国民は「古き良きアメリカ」みたいなのを好む人たちなので、中国が自分たちの経済を荒らすことが好まないのですよね。
トランプさん自身もそんな心持ちだし、そういった国民にアピールするためにも、あの頃のアメリカは良く中国を規制していました。
事実ではあるのだと思うのですが、相手はアメリカだし、しかもあのトランプ氏（陰謀論者）ですし、確実にアメリカの記事が本当とも言い切れない気もしますね。
日本は忖度しがちなアメリカに圧力をかけられていましたが、HUAWEIは結局中途半端な規制しかしませんでしたし。
まあこれはInsta360がどうこうと言うよりも、情報漏洩云々の話が正直どうでも良くなってきませんか？（笑）
僕はどうでも良くなっています。
そもそもバックドアがあったとして
仮に、仮にですがInsta360にバックドアがあったとしましょう。
盗むとしたら、撮影する観光風景から何かを盗むのでしょうか？
360度カメラの使い方でもユーザーから参考にするのでしょうか？
ぶっちゃけこれらは、Instagramの＃でフィードバックは得られそうな気がします。
360度カメラから得られるデータより、監視カメラで人間の行動経済学を盗み読み取った方が有意義ですね。
なので、ダーファやハイクビジョン（中国大手の監視カメラメーカー）がアメリカで規制されたりしています。
仮にInsta360にバックドアがあったとて、ほぼ意味が無いですし、我々ユーザーに不利益はほぼ無いでしょう。
Googleメールで届く怪しいURLの方が100倍危ないですし、警戒すべきは中国企業よりも日本の詐欺の方ですね。
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Insta360の危険性について？
とまあ、ここまではGoogleの仕組みとか、人間心理とか、中国とアメリカの経済的な視点からの話でした。
ここからは、Insta360についての紹介が出来たらと思います。
Insta360という企業について知ることで、日本に対して友好的な事が分かりますし、企業側の視点から、情報漏洩に関与する可能性の低さが分かるかと思います。
Insta360について
Insta360という会社は、2015年に創立した360度カメラの会社で、本社は中国の深センにあります。
深センは中国版シリコンバレーとも呼ばれ、GoogleやOpenAIが在籍するサンフランシスコの中国版とも呼ばれますね。
家で使っている「ドライヤー」「キッチン家電」「タブレット」「イヤホン」「掃除機」などなど、気づいたら深センってことも多いです。
深センはDJIやHUAWEIなどの世界的な企業もありますが、同時にAmazonに流通する模造品などを扱う三流企業も多数存在。
玉石混合ですね。
その中でもInsta360は、ちゃんとした企業側なので、中国代表企業のトップ50に入っています。
Insta360のCEOはITの人
Insta360の社長にあたる劉靖康氏は、大学でコンピューターサイエンスを学び、ざっくり360度映像というのに惹かれました。
発端はアクションカメラでもスポーツでもなく、360度カメラであり、映像です。
ですのでInsta360が繰り出す製品は、アクションというより「映像」を意識し、「使いやすさ」を重視していますよね。
ちなみにGoProの発端は「サーファー」だったので、アクション重視のGoProとはちょっと違う理由も見えてきます。
Insta360のCEOはアニメが好き
社長さんはアニメ好きが高まりすぎて、ほぼ趣味みたいな製品も作っちゃったりしています。
ちょっとお茶目ですよね（笑）
CEOの思想として、バックドアに加担する悪意どころか、日本に対してかなり友好的のようです。
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Insta360の目指す先は「SONY」や「富士フィルム」
Insta360はアクションカメラのイメージがありますが、前述したように思想は「映像」を重視している。
どちらかと言えばクリエイターやITっぽい企業です。
Insta360の憧れはSONYや富士フィルムのような、世界的ともなった写真や映像のメーカーであり、やはり日本企業へのリスペクトは強め。
Insta360をもとから気に入っている僕としては、今後この企業がどこまで行ってしまうのか、楽しみだと感じています。
…
とまあ、最初にこれらを説明すると、Insta360に対する良い先入観（バイアス）がかかってしまいそうだったので、最後に紹介しました。
Insta360が悪さをするような企業では無さそうってのは分かっていただけたかと。
あとはどれだけ中国政府側とべったりかどうかですが、そのメリットがほぼ無いことは、前半にお話ししました。
結論：Isnta360の危険性はほぼ無さそう
もう一度、序盤に示した結論の文を記載します。
Insta360は中国企業であり、その他中国企業のように情報漏洩を行っているかどうかは完全には否定できない。だが、Insta360のようなエンタメ系のカメラ部門が情報漏洩に加担するメリットや必要性はほぼ皆無なので、危険があると考えるのは到底難しいだろう（信頼性を落とすデメリットの方がはるかに大きい）。そもそも中国のモバイル端末でさえ、個人的な悪影響はほぼ認められず、政治的に中国国家が情報を収集している可能性があるに過ぎない。そう考えると、仮に、、仮に、Insta360に危険性があったとしても（ほぼ無いと考えられるが）、我々ユーザーは気にする必要が無いと判断します。
気にする必要は無さそうですね。
もちろん僕は凄腕のデジタルハッカーでも何でもないですし、ちょっと経済的な側面と歴史から考察しているにすぎません。
ただ、今回の記事を読んで頂ければ、Insta360に危険性が無さそうということくらいは、理解していただけるかなと思います。
ただ心配なのは、GoPro側が何か言ってくる可能性はあるかもしれないなと思います。
アクションカメラと言ったら、2020年以前はGoPro一強だったのですが、今はInsta360やDJIの方が性能が良くて使いやすいです。
ブランド力ではカバーしきれなくなってきたので、ユーザーが流れ、結局Insta360が2024年に売り上げを抜きました。
2024年の大規模なリストラにより、従業員もInsta360の半分程しかいないようです。
実際かなり苦しい状態にあるようなので、GoPro側というか、アメリカ側が何か策を打ってくる可能性はあるかも？しれないですね。
HUAWEIの売り上げがアメリカ経済に打撃を与えたように、Insta360も多少なりともアメリカ経済にとっての痛手だとは思いますので。
まあ、それほど性能が良くなってしまったInsta360のカメラ達は、使っていて納得の画質と楽しさです。
危険性はほぼ気にする必要は無さそうなので、ぜひ使ってみて欲しいなとは思いますね！
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